企業成長の鍵は人材育成！ServiceNow認定資格がもたらす価値とは？

[KoheiKatayama]

こんにちは、ServiceNowトレーニングチームです。 

デジタル変革が加速する中、企業が競争力を維持するためには、最新のプラットフォームを活用できる人材の確保が不可欠です。その中で鍵となるのがServiceNow認定資格を持つ人材の育成です。
資格を保有する個人的または組織的な意義とは？

今回は、日々お客様にトレーニングや資格取得のロードマップを提案している ServiceNow University skills Consultant 鈴木健太郎さんに、企業視点での認定資格の価値について伺いました。

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個人にとっての認定資格の価値

Q. 個人のキャリア形成において、認定資格をどのように役立てることができますか？

A. 企業の競争力強化や実践力・解決力を高めるために所属している社員に資格取得を推奨することは多いのではないでしょうか。資格取得の面で組織に貢献することは受講者視点でも非常に前向きな意識だと思います。

同時に、ServiceNow Universityのデータ構造的に資格保有情報が企業IDではなく個人のIDに紐づいている点で考えると、ServiceNow社としてはServiceNowのエコシステムを支える一人一人が高いコンピテンスを持つこと自体に意味を見出しているとも言えます。言葉にすると当然ですが“コンピテンスは人に属している”ということです。

さらに、キャリアを長期的な視点で成長させるためのツールとしてキャリアジャーニーを公開しています。ぜひご活用いただき、ServiceNowのコンピテンスを継続的に高めていくビジョンを描いてください。

もうひとつ大事な視点として「ServiceNowのコンピテンスはトレーニングを受講するだけで十分か？」というものがあります。資格取得の話とも関連しますので、よろしければ以下の動画も併せてご視聴ください。

👉 動画はこちらから

企業にとっての認定資格の価値

Q. 企業が認定資格保持者を採用・育成することで得られる具体的なメリットは何でしょうか？

A. まず前提として、資格取得は「すべてを知っている証」ではなく、「一定ラインの知識を保有している」ことの指標です。合格後も継続的な学習が求められます。

ServiceNowを導入・活用する企業（以下「カスタマー企業」）や、提案・販売・導入する企業（以下「パートナー企業」）にとって、資格保有者の育成は重要な戦略です。

「パートナー企業」において資格保有者を計画的に育成することは、パートナー契約上も、そしてその活動においても必要不可欠なものです。難易度が高い資格だからこそ、提案時においてはそれぞれの企業の強みを外部に示せる非常に明確な指標となります。

また、カスタマー企業に対してシステムを導入するプロジェクトにおいてもメンバーアサインの際に「誰がどの資格を保有しているか」が重要な要素となります。

複数のプロジェクトが並行するようなビジネス規模になると、そこで任せられる主力メンバーが多いことがプロジェクト成功の鍵となるでしょう。そのためServiceNowでは “主たる資格（例：基盤となる管理者系・実装系・開発系の資格）を保有するメンバー”の数自体を増やすことを重要視し、この“資格を保有する個人”をUnique Certified Individuals（以下、UCI）というKPIで目標管理しています。UCIの数を高めること、つまり一定ラインの知識を持つ人材をどれだけ多く保有できるかが企業活動の要となるわけです。

UCIは「カスタマー企業」にも同じことが言えますがとりわけ「パートナー企業」にとって重要な指標となります。

「カスタマー企業」において資格保有者の必要性が高まるのは、ServiceNowの導入や運用を内製化しようとするタイミングです。

その際、プロジェクトを主導するチームには、どのようなコンピテンスが求められるかを検討することになります。コミュニケーション能力はもちろん、「どの資格を持っているか」も重要な判断材料です。

内製化を進めるには、“なんとなく知っている”ではなく、ServiceNowに関する正確な知識を持つ人材が不可欠です。その知識レベルを示す指標の一つが資格保有であり、育成のマイルストーンとしても非常に扱いやすいものです。

企業の投資価値とROI

Q. 認定資格取得支援によって、企業はどのようなROI（投資対効果）を期待できますか？

A. まずはこのレポートを開いてみてください。

これはIDC社による”ServiceNowの”トレーニングや認定資格制度の価値・効果・影響についてのレポートです。

このレポートの中ではこれまでの質問に対して私が回答した内容などについて、それを裏付けるようなデータを見ることが出来ます。

例えばP12では「ServiceNow のトレーニングと認定資格のおかげで導入が 43％迅速化し、プラットフォームの機能の活用が大幅に向上し、6 か月以上早くプラットフォームを十分に活用できるようになったと述べている」 と報告されています。これは、カスタマー企業が自社で導入・運用を進める際に、トレーニングや資格取得が大きな推進力になることを意味します。

またP9では従業員一人あたりが生み出す利益についても「IDC では、ServiceNow の既存ユーザーに実施したインタビューに基づき、調査に参加した組織では以下の領域で、ServiceNow のトレーニングを受講したり、認定資格を取得したりした従業員 1 人当たり年間で平均 2 万 6,200ドル（1組織当たり485万ドル）相当の利益を生み出していると試算している。」と言及しています。

そしてそれらの結果としてP19では「これらの利益と投資コストによって、3 年間の平均 ROI（Return on Investment）は 536％となり、2 か月で投資の損益分岐点に達する。」としています。

「人材育成は先行投資」ですがその投資が結果として見えるようになるまでの期間は短そうですね。

企業が支援する際の成功要因

Q. 資格取得を促進するために、企業が取り組むべき効果的な施策は何でしょうか？

A. ここでは２つ挙げたいと思います。

１つは「ServiceNowの資格保有を推奨することを社内で周知・報知する」ことです。

試験勉強の効率は個人のやる気に大きく左右されます。そこで「会社としても応援している・推奨している」と伝えることで安心して勉強に打ち込めます。

２つ目は組織のリーダーがコンピテンス向上の重要性を理解し「メンバーのスケジュールを柔軟に調整できる環境を作る」ことです。トレーニングを受ける時間、その後の試験勉強、そしてテストセンターでの受験など、これらを日常業務の合間に個人の裁量で時間を確保するのは至難の業です。開催頻度が高くないコースを「プロジェクトが忙しいから」と受講できない状況になるのは非常に勿体無いです。

組織としてその点をサポートすることで確かな学習が見込まれ、それにより合格率もあがり、結果として組織として・企業としての競争力も高まります。

終わりに

Q. 企業や個人に向けて、最後に伝えたいことは何でしょうか？

A. “コンピテンス”を考えた時、「時間」と「お金」を先行投資することは避けられません。

組織的にこの意識を持つことが重要ではないかと考えます。組織としてこの点を惜しむと良いことはありません。

“コンピテンス”を考えた時、「コンピテンス＝保有資格」の意識になっていないかも注意が必要です。様々なサイトで情報を収集し、また様々な環境を体験することで幅広い知識が身につき、それが応用力の原資となります。

そういった人材がいわゆる “使える人材” なのではないかと私は思うのです。

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鈴木さんのお話から、認定資格は単なるスキル証明ではなく、企業にとって競争力を高める重要な投資だというデータが出ていること、そしてその資格保持者の存在は、プロジェクトの成功率向上、顧客満足度の改善、ROIの最大化につながることがわかりました。

企業が資格取得を支援することで、従業員のスキルアップと組織全体の成長を同時に実現できるのです。
今こそ、従業員のスキルアップを支援し、企業全体の成長を加速させるチャンスだと実感しました。

これから認定資格取得を準備する人は、まず最初にServiceNow認定資格の詳細を以下のリンクからご確認ください。

👉ServiceNow認定資格 - Credentialing Program Guide

すでに資格を保有していてさらに高みを目指す方は、次に辿るべきラーニングパスを探しましょう。

👉役割ごとのラーニングパス